働き盛りの時は、多少家賃が高くてもそれほど負担に思いませんね。
賃貸住宅ならいつでも引っ越せるし、税金や家の手入れを心配することもなくて気楽でいいと考える人はたくさんいます。
しかし、定年後はどうでしょうか。
年金が多く望めない場合は、あまり家賃が高いと生活費が圧迫されます。
来月の家賃を払えるのか心配しながら生活するようでは困ります。
そこで今回は、老後に賃貸を続けるのがいいのか、持ち家にするべきかを考えてみました。
月々の収入はどれくらいを見込めるか
引退後の生活は年金が主な収入源になりますね。2021年度の国の統計によると、二人暮らしの年金は平均で約月額22万円ということになっています。
これは厚生年金に加入し40年以上働いた場合なので、自営業の人なら国民年金のみとなり、かなり低い額になります。
自分の老後の年金はいくらぐらいになるか気になるところです。これについては50歳以上の人なら、年金事務所の窓口に問い合わせをすると教えてもらえるので大体の額を把握しておくことが大事です。
家賃と家の維持費を比べて考える
賃貸住宅に住み続けるには、家賃や管理費、住宅修繕積立金などを払い続けることになりますが、この住宅のための諸経費は収入の30％以下に抑えるのが基本です。
平均的な年金が受け取れると仮定すると、22万円の内住宅用費用は6万６千円以内に抑えることが重要になります。
現在は月収が十分あるので、家賃の負担もそれほどでない場合でも、引退後の年金が不十分だと毎月の生活が成り立たなくなることがあるわけです。
現役でも家賃負担が大きくて苦労しているならば、引退後の年金生活では家賃がより大きな負担になる可能性があるので、家賃の安いところに引っ越すことや可能なら中古住宅を買うことも考えるのがいいですね。
中古の戸建てやマンションを買うにしても、自宅を維持する費用はかかります。
住宅に対する固定資産税を払い、修理が必要な時はすべて自費で賄うことになるので、住宅費用がゼロになることはありません。ただし、持ち家の場合には大家さんの都合で転居を促されることはないので、その点では安心です。
場合によっては、大きな家に住んでいたが、家の管理が難しくなった、家族が減って大きな家が不要になったなどの理由で、自宅を処分してそれを資金にして賃貸マンションに住むという選択をする人もいます。
いずれにしても、自分の使える年金や資金がどのくらいになるかを調べて、賃貸にするか持ち家にするかを決めることが大事ですね。
実例
私の家族は夫婦二人の年金生活ですが、厚生年金に加入していたのでごく平均的な年金を受給しています。5年前からかなり古い戸建ての持ち家に住んでいます。
固定資産税は年間で約６万円ですが、分譲マンションに住んでいた時は管理費や住宅修繕積立金、駐車場代が毎月３万円ほどかかりましたから、現在の方が安く済んでいます。
ただし、住宅に不具合が出た場合はすべての費用を自費で賄う必要があります。つい最近も強風でベランダのトタン屋根が壊れて修理に１６万円ほどかかりました。そうした不慮の出費のために多少の貯えも心掛けています。
現在住んでいる中古住宅は非常に安く買えたので、転居して良かったと思っています。老後のことを考えるならば、やはり家賃や維持費が高すぎないことが重要だと言えます。
まとめ
老後の生活設計をするならば、年金がどのくらい受け取れるか、老後の資金はどれくらいあるかを調べましょう。
賃貸住宅に住み続けるとしたら、家賃や維持費が収入の30％以内になることを目指しましょう。
もし家賃が高すぎるなら、家賃が安いところに引っ越すか、条件に合う中古住宅を買うことを検討するのがいいですね。
老後も安心して住める家を探すことが重要です。
